環境データ 2023

2022年度のスコープ1、スコープ2、スコープ3のカテゴリ2および3、廃棄物排出総量、リサイクル・再利⽤した廃棄物量、埋⽴処理量、有害廃棄物排出総量、リサイクル・再利⽤した有害廃棄物量、有害廃棄物埋⽴処理量は、信頼性を高めるため第三者保証を受けています。独立した第三者保証報告書は、ESG(環境・社会・ガバナンス)データブックの21ページに掲載しています。

環境負荷の全体像(2022年度)


 

気候変動対策関連データ

温室効果ガス(CO2)排出量

【スコープ1・2】(単位:トン-CO2
 2018年度2019年度2020年度2021年度2022年度対前期増減率(%)
スコープ1+スコープ2(マーケットベース)(※1,3)34,16034,76734,02530,01222,619-24.6%
スコープ1 (※3)17,01815,29614,86014,82016,94814.4%
スコープ2(マーケットベース)(※3)19,47119,16515,1925,671-62.7%
スコープ2(ロケーションベース)17,14220,18719,56618,52521,39015.5%
連結売上収益原単位(※2)
[トン-CO2/億円]
14.614.413.611.38.1-28.3%
  1.  2018年度はスコープ1+スコープ2(ロケーションベース)の合計値
  2.  2019年度以降の連結売上収益原単位は、スコープ1+スコープ2(マーケットベース)を合計として算出しています。
  3.  SBT基準においては、海外営業車ガソリン量由来のCO2排出量(1,973トン-CO2)を含むとともに、算出に用いている換算係数が一部異なります。SBT基準に沿った2019年の温室効果ガス排出量は スコープ1+スコープ2(マーケットベース)で 37,529トン-CO2、スコープ1で 17,420トン-CO2、スコープ2(マーケットベース)で20,109トン-CO2です。
  
(単位:トン-CO2
事業場別2018年度2019年度2020年度2021年度2022年度対前期増減率(%)
能登工場
スコープ1+スコープ2(マーケットベース)(※1)
11,07213,65213,52512,5315,523-55.9%
スコープ15,7445,9605,4445,5231.5%
スコープ2(マーケットベース)9,0218,9605,8340-100%
スコープ2(ロケーションベース)7,9087,5667,0877,2612.4%
滋賀プロダクトサプライセンター
スコープ1+スコープ2(マーケットベース)(※1)
6,8607,5357,4227,1915,162-28.2%
スコープ13,3883,4783,4205,16250.9%
スコープ2(マーケットベース)2,9982,8182,3550-100%
スコープ2(ロケーションベース)4,1463,9443,7716,31867.5%
奈良研究開発センター
スコープ1+スコープ2(マーケットベース)(※1)
4,1124,8274,6364,6992,802-40.4%
スコープ12,6242,4992,6722,8024.9%
スコープ2(マーケットベース)1,5921,5271,3980-100%
スコープ2(ロケーションベース)2,2032,1372,0272,1415.6%
下新庄オフィス
スコープ1+スコープ2(マーケットベース)
208251210184
スコープ1000
スコープ2(マーケットベース)182150149
スコープ2(ロケーションベース)251210184
国内営業拠点ほか
スコープ1+スコープ2(マーケットベース)(※1)
2,5522,6131,9482,1312,1601.3%
スコープ12,0281,4411,6761,6810.3%
スコープ2(マーケットベース)5855074554795.3%
スコープ2(ロケーションベース)5855074554795.3%
蘇州工場(中国)
スコープ1+スコープ2(マーケットベース)(※1)
7,7476,6066,6856,6096,9735.5%
スコープ11,5131,4821,6081,78110.8%
スコープ2(マーケットベース)5,0935,2025,0005,1923.8%
スコープ2(ロケーションベース)5,0935,2025,0005,1923.8%
  1. 2018年度はスコープ1+スコープ2(ロケーションベース)の合計値

【スコープ3】
(単位:トン-CO2
カテゴリ2018年度2019年度2020年度2021年度2022年度対前期増減率(%)
1:購入した製品・サービス(※1)142,215114,613138,182111,829106,743-4.5%
2:資本財(※2)5,9977,6006,7817,39323,574218.8%
3:スコープ1・2に含まれない燃料とエネルギー(※3)1,0782,1032,1891,67264-96.2%
4:輸送、配送(上流)6307635655175333.2%
5:事業から出る廃棄物4404894463163325.0%
6:出張2,7632,04133960995256.5%
7:雇用者の通勤1,6331,4851,24783098218.2%
12:販売した製品の廃棄22320720822027123.4%
合計(※4)154,980129,300149,957123,386133,4518.2%
単体売上収益原単位[トン-CO2/億円]87.970.880.664.767.95.0%
  1.  SBTの基準年度排出量を算出するために用いたスコープ3カテゴリ1算出方法に基づき、算出方法を一部見直し、2019年以降の数値を遡及して修正しています。
  2.  カテゴリ2算出方法の精度向上目的として算出方法を見直し、2018年以降の数値を遡及して修正しています。
  3.  カテゴリ3算出方法の精度向上目的として算出方法を見直し、2018年以降の数値を遡及して修正しています。なお2022年度は再生可能エネルギー及び実質再生可能エネルギー由来の電力の利用が増加したことにより、数値が減少しています。
  4.  当社の事業活動上、該当しないカテゴリ8,10,11,13-15、あるいは、現時点で算定が困難なカテゴリ9は記載から除外しています。

温室効果ガス(CO2)集計対象範囲

  • スコープ1・2:
    営業オフィスを含む日本の全事業場と、海外の主要生産拠点である蘇州工場(中国)を対象
  • スコープ3カテゴリ2:
    営業オフィスを含む日本の全事業場を対象
  • スコープ3カテゴリ3:
    営業オフィスを含む日本の全事業場を対象

温室効果ガス(CO2)算定基準

スコープ1燃料の使用に伴うCO2排出量
【算定方法】
燃料の使用量×燃料の単位発熱量×燃料の排出係数に基づいて算出
【排出係数】
「温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度」(環境省)に基づく排出係数
スコープ2電力、熱の購入に伴うCO2排出量
【算定方法】
電力の使用量×電力の排出係数+熱の使用量×熱の排出係数に基づいて算出
【排出係数】
日本:電力・熱:「温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度」(環境省)に基づく排出係数
中国:電力:「关于做好2023—2025年发电行业企业温室气体排放报告管理有关工作的通知」(中国生态环境部)に基づく排出係数
スコープ3サプライチェーンを通じたCO2排出量
【算定方法】
取引先から排出量の提供を受ける方法、または自社で収集した各カテゴリの活動量に「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース」(環境省・経済産業省、ver.3.3)に基づく排出原単位を乗じて算出
【排出原単位】
  • カテゴリ1:
    原料・材料の仕入に伴う排出量
    [5]産業連関表ベースの排出原単位
    ただし原料・材料の仕入の大部分を占める調達額に対しては、その調達額をもとにサプライチェーン上流のCO2排出量を按分して算出
  • カテゴリ2:
    購入した資本財の支出に伴う排出量
    [6]資本財の価格当たり排出原単位<事務局>の06-0260医薬品の排出原単位
  • カテゴリ3:
    購入した電力の発電に必要な燃料の調達に伴う排出量
    [7]「電気・熱使用量当たりの排出原単位」の電気の排出原単位
  • カテゴリ4:
    当社の工場および物流センターから配送先(医薬品卸)までの輸送距離から燃費法または改良トンキロ法にて算出した結果を委託先より入手
  • カテゴリ5:
    排出した産業廃棄物の処分に伴う排出量
    [8]廃棄物種類・処理方法別排出原単位<事務局>の廃棄物種類別排出原単位
  • カテゴリ6:
    従業員の出張等に伴う排出量
    [11]交通費支給額当たり排出原単位<事務局>および[12]宿泊数当たり排出原単位<事務局>の排出原単位
  • カテゴリ7:
    従業員の通勤に伴う排出量
    [11]交通費支給額当たり排出原単位<事務局>の排出原単位およびマイカー通勤のガソリン使用に伴う排出量
  • カテゴリ12:
    容器包装リサイクル法による再商品化義務に伴う排出量
    [9]廃棄物種類別排出原単位<事務局>廃ブラスチック類や紙くずなど該当する排出原単位

エネルギー使用量

(単位:GJ)
 2018年度2019年度2020年度2021年度2022年度対前期増減率(%)
エネルギー使用量(※1)668,462651,669610,368635,562746,31717.4%
調達電力に含まれる再生可能エネルギー使用量(※2)351,615
連結売上収益原単位[GJ/億円]28627024523926712.0%
  1.  2021年度度より国内営業車によるガソリン分を追加しました。
  2.  2022年度よりエネルギー使用量としてのGJ単位での集計を開始しました。なお、調達電力に含まれる再生可能エネルギー使用量はエネルギー使用量から控除していません。

事業場別エネルギー使用量

(単位:GJ)
 2018年度2019年度2020年度2021年度2022年度対前期増減率(%)
能登工場241,750248,878250,863237,273241,9082.0%
滋賀プロダクトサプライセンター159,485153,698154,389151,794242,77659.9%
奈良研究開発センター95,57297,86595,69698,028103,0085.1%
下新庄オフィス6,0855,3334,6244,171
営業拠点ほか(※)3,9544,0503,09935,38036,1582.2%
蘇州工場(中国)111,632106,503101,698108,916122,46712.4%
タンペレ工場(フィンランド)49,98435,342
合計668,462651,669610,368635,562746,31717.4%
  •  2021年度より国内営業車によるガソリン分を追加しました。

再生可能エネルギー使用量

(単位:MWh)
種類2018年度2019年度2020年度2021年度2022年度対前期増減率(%)
自社での太陽光発電(※1)11121212120.7%
調達電力に含まれる再生可能エネルギー(※2)5811,5916,54736,220453.2%
合計5921,603126,55936,232452.4%
  1.  奈良研究開発センターに設置した設備によるもので、エネルギー使用量から控除しています。
  2.  エネルギー使用量から控除していません。

環境負荷低減関連データ

廃棄物排出量・処理量 

(単位:トン)
区分2018年度2019年度2020年度2021年度2022年度対前期増減率(%)
廃棄物排出総量(※1)3,1783,2012,9852,7023,02512.0%
リサイクル・再利用した廃棄物量(※1)2,8883,0652,9512,6622,97911.9%
減量化量(※2)362925262911.6%
埋立処理量(※3)2541079.5141720.1%
連結売上収益原単位[トン/億円]1.361.331.201.011.086.8%
リサイクル率(※4)90.9%95.8%98.9%98.5%98.5%0.0%
(単位:トン)
区分2018年度2019年度2020年度2021年度2022年度対前期増減率(%)
サーマルリサイクル量89074377263798654.9%
マテリアルリサイクル量1,7992,2452,1612,0251,993-1.6%
単純焼却量000222933.9%
リサイクル率(サーマルリサイクルを除く)(※5)(%)56.6%70.1%72.4%74.9%65.9%-12.1%
(単位:トン)
事業場2018年度2019年度2020年度2021年度2022年度対前期増減率(%)
能登工場廃棄物排出総量1,7931,8651,7161,6491,7777.8%
リサイクル・再利用した廃棄物量1,7931,8651,7161,6491,7777.8%
埋立処理量0.100.100.100.070.070.0%
滋賀プロダクトサプライセンター廃棄物排出総量67174383766876714.9%
リサイクル・再利用した廃棄物量67174383766876714.9%
埋立処理量0.00.00.00.00.0
奈良研究開発センター廃棄物排出総量7380546354-13.7%
リサイクル・再利用した廃棄物量7278526152-14.3%
埋立処理量0.100.100.100.100.104.8%
蘇州工場(中国)(※6)廃棄物排出総量148179248153316105.9%
リサイクル・再利用した廃棄物量5475220118272130.2%
埋立処理量941049131621.6%
下新庄・梅田オフィス(※7)廃棄物排出総量23199130169110-34.7%
リサイクル・再利用した廃棄物量6290126166110-33.6%
埋立処理量1590.200.200.140.00-100%
  1.  有価物を含みます。
  2.  脱水等の中間処理により、有効活用されずに減った量
  3.  廃棄物排出総量のうち、焼却処分後に埋立された残渣量および直接埋立量の合計値
  4.  リサイクル・再利用した廃棄物量 / 廃棄物排出総量
  5.  (リサイクル・再利用した廃棄物量 - サーマルリサイクル量) / 廃棄物排出総量
  6.  ⾧期目標設定にあたり蘇州工場の廃棄物の処理委託先の処理状況を確認し2020年度から集計方法を見直しました。
  7.  下新庄・梅田オフィスの廃棄物排出量は、2018年度に旧本社・大阪工場の売却に伴う残存機器等の処分を行ったことにより、一時的に増加しました。

有害廃棄物排出量(Hazardous Waste)(※1)

(単位:トン)
 2018年度2019年度2020年度2021年度2022年度対前期増減率(%)
合計
廃棄物排出総量16590255184.6%
リサイクル・再利用した量64243279.7%
減量化量(※2)220
埋立処理量(※3)413
サーマルリサイクル量64243279.6%
マテリアルリサイクル量00
単純焼却量00
連結売上収益原単位0.070.030.09173.5%
日本:特別管理産業廃棄物
廃棄物排出総量13209-55.0%
リサイクル・再利用した量209-55.0%
減量化量00
埋立処理量00
サーマルリサイクル量209-55.0%
マテリアルリサイクル量00
単純焼却量00
中国:危険廃棄物
廃棄物排出総量15270246253.4%
リサイクル・再利用した量44234431.8%
減量化量220
埋立処理量413218.5%
サーマルリサイクル量44234431.7%
マテリアルリサイクル量00
単純焼却量00
  1.  各国の法令等に基づき、有害廃棄物を以下のとおり定義しております。
    日本:「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」の特別管理産業廃棄物に該当する廃棄物
    中国:中国生態環境部による「国家危険廃棄物名録」に該当する廃棄物
  2.  脱水等の中間処理により、有効活用されずに減った量
  3.  廃棄物処分量のうち、焼却処分後に埋立された残渣量および直接埋立量の合計値

大気への化学物質等排出量

(単位:トン)
化学物質等2018年度2019年度2020年度2021年度2022年度対前期増減率(%)
SOx(硫黄酸化物) (※1,2)2.21.81.31.51.5-2.7%
NOx(窒素酸化物) (※1,2)4.03.94.44.24.2-0.5%
VOC(揮発性有機化合物) (※2)41464245487.5%
  1.  法令等に基づく測定結果にて排出量を推計しています。
  2.  2019年度まで蘇州工場(中国)は含まれていません。

水域への化学物質等排出量

(単位:トン)
化学物質等2018年度2019年度2020年度2021年度2022年度対前期増減率(%)
BOD(生物化学的酸素要求量) (※1,2)8.78.84.83.43.40.0%
COD(化学的酸素要求量) (※1,2)7.57.14.54.84.2-12.5%
  1.  法令等に基づく測定結果にて排出量を推計しています。
  2.  2019年度まで蘇州工場(中国)は含まれていません。

ポリ塩化ビフェニル(PCB)の保有状況

 2018年度2019年度2020年度2021年度2022年度対前期増減率(%)
ポリ塩化ビフェニル保有量[kg]0.00.00.00.00.0

Santenグループは、現在PCB含有機器は保有していません。
以前保管していたPCB含有機器は、2017年3月に国指定事業者を通じ適正に処分し無害化しました。

水資源使用量

【Santenグループ】(単位:千m³)
 2018年度2019年度2020年度2021年度2022年度対前期増減率(%)
水使用量合計55958854252161217.6%
上水14915411212514919.4%
工業用水121961048914259.2%
地下水2893383263073214.7%
連結売上収益原単位 [千m³/億円]使用量0.240.240.220.200.2211.7%
生産数量原単位(※1) [m³/万本]使用量12.412.113.414.79.7%
  1.  2022年度は滋賀プロダクトサプライセンターの新棟立ち上げに伴い、一過的に水使用量が増加しました。その影響を控除した場合、生産数量原単位は13.5m³/万本となります。
【事業所別】(単位:千m³)
 2018年度2019年度2020年度2021年度2022年度対前期増減率(%)
能登工場水使用量2943433323133274.5%
排水量2862962812682866.5%
滋賀プロダクトサプライセンター水使用量107931119917071.9%
排水量93939292171
奈良研究開発センター水使用量55524445474.0%
排水量43383132320.1%
日本国内営業オフィス水使用量3.92.92.11.70.2-90.8%
排水量3.92.92.11.60.0-98.5%
蘇州工場(中国)水使用量586153626810.1%
排水量2354136.7%

【参考】日本の状況

環境負荷の全体像(2022年度)

  1.  主として、日本の営業車における使用量です。
  2.  法令等に基づく測定結果にて排出量を推計しています。

温室効果ガス(CO2)排出量

【スコープ1・2】(単位:トン-CO2
 2018年度2019年度2020年度2021年度2022年度対前期増減率(%)
スコープ1+スコープ2(マーケットベース)(※1)24,80428,87727,74226,73715,646-41.5%
スコープ114,39013,78313,37813,21215,16714.8%
スコープ2(マーケットベース)14,37813,96310,191479-95.3%
スコープ2(ロケーションベース)10,41415,09414,36413,52516,19919.8%
連結売上収益原単位[トン-CO2/億円]14.415.414.712.38.0-35.0%
  1.  2018年度はスコープ1+スコープ2(ロケーションベース)の合計値

エネルギー使用量

 2018年度2019年度2020年度2021年度2022年度対前期増減率(%)
エネルギー使用量506,846509,824508,670526,647623,85018.5%
単体売上高原単位[GJ/億円]28827927327631715.0%

廃棄物排出量

(単位:トン)
 2018年度2019年度2020年度2021年度2022年度対前期増減率(%)
廃棄物排出総量2,7682,7872,7372,5482,7096.3%
リサイクル・再利用した廃棄物量2,5982,7762,7312,5432,7076.4%
減量化量1011652-52.9%
埋立処理量1600.40.40.30.2-43.8%

PRTR法第一種指定化学物質と取扱量

(単位:トン)
物質名2018年度2019年度2020年度2021年度2022年度対前期増減率(%)
メチルナフタレン20.523.322.320.420.61.0%
アセトニトリル1.91.81.92.12.10.0%
ほう素及びその化合物0.60.70.60.61.5150.0%
キシレン0.40.20.40.30.1-66.7%

環境汚染予防(法規制遵守状況)

 能登工場滋賀プロダクトサプライセンター奈良研究開発センター
基準値(※1)測定値基準値(※2)測定値基準値(※3)測定値
大気ばいじん[g/Nm3]0.30.240.200.10.01
NOx[ppm]1501.931801.441500.61
SOx[Nm3/h]0.981.460
水質pH 5.8〜8.67.3〜8.05.0〜9.07.3〜7.95.0〜9.06.3〜7.9
BOD[mg/L]801.026001.591,5000.79
COD[mg/L]801.756001.75
SS[mg/L]1203.526003.521,5000.76
騒音[dB]604950466041
昼間[dB]654955506545
[dB]604950446044
夜間[dB]504945465046
振動昼間[dB]654470306529
夜間[dB]60386506025
  1.  宝達志水町公害防止協定に基づいています。
  2.  滋賀県公害防止条例(大気)、多賀町公害防止および環境保全に関する協定(水質・騒音・振動)に基づいています。
  3.  生駒市公害防止協定に基づいています。

【環境保全効果】

 
分類単位2021年度2022年度環境負荷変化量対前期増減率(%)
エネルギー総エネルギー使用量GJ526,647623,85097,20318.5%
電気MWh31,05437,1536,09919.6%
ガス千m³2,6633,46480130.1%
LPGトン4.916.311.4232.7%
A重油kℓ2,0022,034321.6%
ガソリンkℓ7217210.40.1%
冷温水GJ1,3721,76839628.9%
水資源総水資源使用量千m³4595448618.6%
上水千m³63811828.6%
工業用水千m³891425359.6%
地下水千m³307321144.6%
原材料原材料トン4,7785,1243467.2%
地球温暖化CO2(二酸化炭素)排出量 (※)トン26,73715,646-11,091-41.5%
大気汚染SOx(硫黄酸化物)排出量トン1.51.50.00.0%
NOx(窒素酸化物)排出量トン440.00.0%
VOC(揮発性有機化合物)排出量トン45461.12.4%
ばいじん排出量トン0.20.30.125.0%
水質汚染総排水量千m³3944899524.1%
BOD(生物化学的酸素要求量)排出量トン3.43.40.0-0.2%
COD(化学的酸素要求量)排出量トン2.73.20.520.0%
SS(浮遊物質)排出量トン5.26.21.018.6%
廃棄物排出量トン2,5482,7091616.3%
リサイクル量トン2,5432,7071636.4%
最終処分量トン0.30.2-0.1-43.8%
  • マーケットベースでCO2換算しています。

備考

報告対象範囲

環境データは、原則としてSantenグループにおける、日本の営業オフィスを含む全事業場と、海外の主要生産拠点である蘇州工場(中国)を対象としています。その他の個別の対象範囲についてはその都度明記しています。

参考にしたガイドライン等

環境報告ガイドライン(環境省、2018年版)、サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドライン(環境省・経済産業省、Ver2.5)、環境会計ガイドライン(環境省、2005年版)、GRIスタンダード、温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度における算定方法・排出係数一覧(環境省)、温室効果ガス(GHG)プロトコル

数値等の表記に関して

実績数値は表示桁数未満を四捨五入しているため、また、目的に応じた換算係数を使用していることにより合計や他の表記と異なる結果が記載される場合があります。