雇用・人材データ2022

2021年度の雇用・人材データのグループ男女別階層別従業員数、男女別階層別平均給与、労働安全衛生における死亡者数(日本)、労働災害度数率(日本)のデータは、信頼性を高めるため第三者保証を受けています。詳細は、第三者保証を参照ください。

従業員基礎データ

従業員数

(単位:人)
 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度
連結全体3,8054,0734,1084,2294,315
男性2,3622,4242,4442,477
女性1,7111,6841,7851,838
単体全体1,7991,8121,8401,8721,839
男性1,3771,3891,3951,4101,384
女性422423445462455

グループ男女別階層別従業員数(Santenグループ)

(単位:人)
 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度
執行幹部男性18
女性3
管理職(部長以上)男性210
女性92
管理職(課長)男性581
女性382
一般社員男性1,668
女性1,361

従業員平均勤続年数

(単位:年)
 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度
連結全体10.510.4
男性12.512.3
女性7.77.8
単体全体15.715.415.816.316.8
男性16.115.916.316.817.4
女性14.413.814.114.515.1

従業員平均年齢

(単位:歳)
 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度
連結全体41.842.2
男性42.943.2
女性40.340.8
単体全体42.442.742.943.544.0
男性42.943.343.544.044.5
女性40.840.741.341.742.3

採用人数

(単位:人)
 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度
日本14011798106
中国127159198249
アジア109925974
EMEA(※)172143109144
米州2043116129
合計568554580702
 

※EMEA:ヨーロッパ、中東およびアフリカ (Europe, the Middle East and Africa)

採用人数(単体)

(単位:人)
 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度
新卒全体2820241924
男性1612111017
女性1281397
中途全体68119927764
男性4880644643
女性2039283121

離職人数・離職率

(単位:人)
 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度
日本離職人数89126
離職率4.4%6.4%
中国離職人数185255
離職率23.5%32.4%
アジア離職人数7271
離職率18.5%17.6%
EMEA(※)離職人数90117
離職率13.2%15.6%
米州離職人数5873
離職率17.1%17.8%
合計離職人数494642
離職率12.0%14.9%
 

※各年度の4~3月の12か月に退職した人数(契約社員含む)を記載しています。

離職人数・離職率(単体)

(単位:人)
 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度
全体離職人数5955585585
離職率3.3%3.0%3.2%2.9%4.6%
自己都合離職人数5955584975
自己都合離職率3.3%3.0%3.2%2.6%4.1%
男性離職人数4540434263
離職率3.3%2.9%3.1%3.0%4.6%
自己都合離職人数4540433957
自己都合離職率3.3%2.9%3.1%2.8%4.1%
女性離職人数1415151322
離職率3.3%3.5%3.4%2.8%4.8%
自己都合離職人数1415151018
自己都合離職率3.3%3.5%3.4%2.2%4.0%
 

※定年退職者を除いています。

定年再雇用者数(単体)

(単位:人)
 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度
再雇用希望者1819153121
再雇用者1819152921
再雇用率100%100%100%94%100%

男女別階層別平均給与(Santenグループ)

(単位:千円)
 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度
管理職男性15,686
女性14,916
一般社員男性6,647
女性6,052
 

※平均給与は、役員報酬およびストックオプションを除く。また千円未満を四捨五入しています。

従業員の平均年間給与(単体)

(単位:千円)
 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度
従業員の平均年間給与(単体)8,1958,1928,2288,2698,512
 

※千円未満を四捨五入しています。

ダイバーシティ

地域別従業員数

(単位:人)
 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度
日本2,0152,0011,9942,0041,968
中国652753808790787
アジア255352382396403
EMEA651738667690748
米州232229257349409
連結合計3,8054,0734,1084,2294,315
 

※2020年度より人事データベースをもとに算出しています。

従業員数に対する女性比率

 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度
連結42.2%42.6%
単体23.5%23.3%24.2%24.7%24.7%

管理職における女性比率

 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度
執行幹部4.8%4.5%9.1%12.0%14.3%
管理職(連結)38.4%37.1%
管理職(単体)10.0%10.7%12.6%12.2%13.6%

障がい者雇用(日本国内) 

(単位:人)
 2018年6月019年6月2020年6月2021年6月2022年6月
障がい者雇用人数(※)4550545956
障がい者雇用率(※)2.20%2.42%2.62%2.88%2.82%
(参考)視覚障がい者数(実人数)5
 

※厚労省基準に則り記載しています。

有期雇用者数

(単位:人)
 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度
有期雇用者数(連結)990971
有期雇用者数(国内グループ(※))82130112122106
派遣社員(国内グループ)170163181181182
 

※特例子会社を除いています。グループ外出向者を含みます。

ワーク・ライフ・バランス

育児・介護支援制度と利用人数(国内グループ)

(単位:人)
 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度
特別休暇(有給)産前産後休暇2321262418
未就学の子の看護休暇12221166
介護休暇44033
育児休業制度(※)育児休業(女性)4318404315
育児休業取得率(女性)93.8%
育児休業(男性)34497737
育児休業取得率(男性)5.0%6.1%67.1%135.1%63.8%
育児休業復職率100%100%100%100%100%
育児短時間勤務制度育児短時間勤務3232312921
育児短時間勤務制度介護休業00111
介護短時間勤務00000
年次有給休暇積立制度家族看護休暇8575633770
(うち子供の看護)4338391230
小学生以下の子の育児休暇5646523757
 

※2021年度から育児休業の算定基準を変更しました。

年次有給休暇(国内グループ)

(単位:日)
 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度
有給休暇付与日数18.317.918.818.019.8
有給休暇取得日数11.110.815.711.711.8
取得率60.5%60.5%83.5%65.4%59.3%

ボランティア休暇(国内グループ)

(単位:人)
 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度
取得者数116400

月平均残業時間(国内グループ)

(時間/月)
 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度
従業員1人あたり残業時間13.711.911.29.210.5

労働安全衛生

死亡者数

(単位:人)
 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度
国内全事業場(日本)00000
蘇州工場(中国)00000
 

※委託業者は含みません。株式会社クレール、参天アイケア株式会社を除きます。

労働災害発生状況

 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度
国内全事業場(日本)休業災害件数(※1)31524
労働災害度数率(※2)0.760.241.200.541.11
労働災害強度率(※3)0.0020.0050.0150.0010.021
蘇州工場(中国)休業災害件数00001
労働災害度数率0.000.000.000.000.40
労働災害強度率0.0000.0000.0000.0000.078
タンペレ工場(フィンランド)(※4)休業災害件数301
労働災害度数率6.440.003.40
労働災害強度率0.1590.0000.010
 
  1. 休業災害件数:日本、中国は休業を伴う災害件数。フィンランドは3日以上の休業を伴う災害件数。
  2. 労働災害度数率:100万延実労働時間当たりの労働災害による死傷者数。災害発生の頻度を表す。
  3. 労働災害強度率:1,000延実労働時間当たりの労働損失日数。災害の重さの程度を表す。
  4. タンペレ工場は2019年9月30日にネクストファーマへ譲渡が完了しました。 2019年のデータは譲渡完了日までのデータを表示しています。